車いすや介護用ベットなどの福祉用具は、レンタル料金の１割を自己負担（残り９割は介護保険から給付）することで、貸与（レンタル）を受けることができます。
　福祉用具の貸与（レンタル）は、他の居宅サービスと同様に、介護支援専門員（ケアマネジャー）等が作成した居宅サービス計画（ケアプラン）に位置づけてから利用する必要があります。福祉用具の利用を希望される人は、まず居宅介護支援事業所または地域包括支援センターの担当者に相談してください。
介護保険でレンタルできる福祉用具は以下のとおりです。

品目	備考	軽度者
特殊寝台（介護用ベッド）		不可
特殊寝台付属品	マットレス、手すり、サイドレール、テーブル等	不可
じょく瘡（床ずれ）予防用具	エアマット等	不可
車いす	電動スクーター型のものも含む	不可
車いす付属品	クッション、テーブル等	不可
歩行器		可
歩行補助つえ		可
体位変換器		不可
移動用リフト	吊具部分は福祉用具購入費支給対象	不可
スロ−プ	取付工事を要するものは住宅改修費支給対象	可
手すり	取付工事を要するものは住宅改修費支給対象	可
認知症老人徘徊感知機器		不可

(注)　上表で「軽度者」欄が「不可」となっている品目については、平成18年4月から、軽度認定者（要介護１、経過的要介護、要支援１、要支援２）の人は原則として貸与を受けることができなくなります。
ただし、軽度認定者であっても、国が定めた特別な状態（例：車いすの場合は、要介護認定調査結果が「歩行ができない」であること等）に該当する場合等は、例外的に貸与を受けることができます。詳細については、担当のケアマネジャー等にお問い合わせください。